職場改善 – 寿心理オフィス

背景

某企業様では某部署（6名）で、次のような様々な問題を抱えていた。

そこで、これらの問題を解決すべく、弊社に解決を依頼した。

先行研究では、6職場合計47名に職場環境改善の介入を行い、その結果、生産性が年2～3％が向上すると試算された（1）。

前提で説明したように、個人の平均年収を400万円とすると、これは、金額にして年380万円～560万円の利益増に相当する。もしこの研修を通じて、職場環境改善が進めば、同様の生産性向上が期待できるものと思われた。

シスコで行われた研究によると、チームメンバーが自分たちで業務改善のやり方を考えてもらうやり方は、メンバー1人に抽象的なチームワーク研修を受けさせるより、格段に大きな効果が得られることが分かっている。

これをふまえ、現場の社員さんたちが自力で解決策を導き、実行できるような3時間の研修を計画した。この研修で、メンバーは互いに話し合い、次の5つのテーマを完了させた。

この研修によって、メンバーは問題やその解決策の共通理解を得ることができた（下記）。

また問題解決に特に重要と思われる、「スケジュール管理のしくみ」を導入することが決定した。研修後しばらくしてヒアリングしたところ、そのしくみをきちんと導入しているようだった。

しかし、この研修が1回限りで終わってしまったこと、研修直後に、この部署が別の部署と統合されたこと、などの理由で職場環境改善の効果を追跡することができなかった。

今回の介入で、新しい職場改善のしくみを見つけることができた。もし、部署の統合が行われず、このしくみが使われ続けたとすると、先行研究と同様の生産性向上（2～3％向上）は十分に期待できたと思われる。

すなわち、今回の介入の経済効果は、数字にすると、年48～72万円の純利益増に相当すると思われる。またこの部署の生産性が上がることで、他部署との連携もよくなることが考えられることから、それ以上の利益増が発生することも期待できた。